結核・エイズ・マラリア　自力解決へ道　経済急成長、広がる実業家の支援

　人口２億６０００万人を抱える東南アジアの大国インドネシアは世界保健機関（ＷＨＯ）から結核の高まん延国に指定されるなど、結核、エイズ、マラリアの３大感染症対策で課題を抱える。対策に必要な資金の多くは国際機関や海外からの支援に頼るが、急速な経済成長を背景に、事業で成功した国内の実業家や企業が保健医療や教育のために私財を投じる動きも目立ち始めた。これが感染症の改善と支援からの「卒業」につながるか、援助機関も注目する。【ジャカルタ、ランプン（スマトラ島南部）で高木香奈】

　「私はとても運が良かった。この国の一員として、得た富を他の人に分ける義務がある」。インドネシア全土に２００以上の支店を構える大手マヤパダ銀行を持つ「マヤパダ・グループ」の創始者、ダト・スリ・タヒル氏（６６）は、ジャカルタの自社ビルの一室で力を込めた。