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プラスチック危機

安価で丈夫なプラスチックは多くの製品に用いられ、20世紀半ば以降の暮らしを大きく変えた。一方で、2050年までに海に流入するプラスチックごみの総重量が、世界の海に生息する魚の総重量を超えるとの予測もあり、分解されずたまり続ける大量の廃プラスチックの問題が世界で懸念されている。「便利さ」追求の陰で広がる「危機」を現場から考える。

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プラスチック危機

再生原料、日本に中国企業 工場続々、9割自国へ

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再生原料のペレットを手にする亜星商事の孫自強社長=茨城県笠間市の工場で2018年11月8日、田口雅士撮影
再生原料のペレットを手にする亜星商事の孫自強社長=茨城県笠間市の工場で2018年11月8日、田口雅士撮影

 中国が昨年末廃プラスチックの輸入を禁止したことを受け、中国系企業が日本に進出、輸出可能な再生原料に変えて中国に輸出する動きが出ている。再生可能なプラスチックが禁輸のため不足していることが背景にある。

 日中で廃プラのリサイクルを20年以上手がけてきた亜星商事(茨城県笠間市)は禁輸を受け、中国国内の工場を閉鎖し、今年から笠間市の工場で再生原料「ペレット」の量産を始めた。廃プラは禁輸対象だが、ペレットは一度溶かして小さな粒に加工したもので、プラスチック製品などに再生される原料だ。ゴミにならずにリサイクルされるので、環境負荷がなく、禁輸の対象外。10月は月800トンほどを製造し、年内には月1000トンに達する見通し。約9割を中国に輸出している。

 孫自強社長は「中国のように人海戦術はできない。機械化できるものだけを扱うしかない」という。それにより、人件費の安い中国でなくても利益になるとの判断だ。

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