毎日新聞１月１６日朝刊のオピニオン面「論点 言論の『右傾化』」は、月刊誌「新潮４５」の休刊やいわゆる「ヘイト本」のベストセラー現象に呼応して組まれ、大学教員や書店員３人が登場した。新聞が雑誌ジャーナリズムなどの状況ににらみをきかせることは、まさに「論壇」的な事象であり、歓迎すべきことだ。
しかし、いずれも言論の移り変わりと社会背景に着目するばかりで、メディアそのものの変化に関わる着眼点が薄いのが残念だ。メディア論が専門の私には、「右傾化」を考えるために言論を存在させる「姿かたち」であるメディアの変化という観点が必要だと思われる。
ロイターは１月２５日に「焦点：『慰安婦』など表記変更 ジャパンタイムズで何が起きたか」との記事を配信した。ジャパンタイムズ（ＪＴ）は、２０１７年６月にオーナーが代わると、取締役編集主幹に元日経ビジネス記者の水野博泰氏が着任。水野氏は「反日メディアであることのレッテルをはがしたい」と、昨年１１月３０日の紙面で「徴用工」「慰安婦」の英単語から「ｆｏｒｃｅｄ（強制された）」とのニュアンスを抜いた表現に…
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