東京都福生市の公立福生病院で、人工透析治療の中止という選択肢が外科医（50）から示され、腎臓病患者の女性（当時44歳）が死亡した。「透析しない」「撤回しようかな」。亡くなるまで女性の胸中は揺れた。いったん「死」を選んだ彼女に何があったのか。

　「おそらく2週間ぐらいで死を迎えます」。昨年8月9日。外科医は、そう女性に告げた。女性は血液浄化のために腕に作った血管の分路（シャント）がつぶれたため、通っている診療所の紹介状を持って訪れていた。提示されたのは（１）首周辺に管（カテーテル）を入れて透析治療を続ける（２）透析治療を中止する――という二つの選択肢だった。

　夫（51）によると、女性は1999年、自殺の恐れがある「抑うつ性神経症」と診断されていた。自殺未遂が3回あり、「死にたい」「これ以上苦しいのが続くなら、生きていない方がましだ」と漏らすことがあった。女性は「シャントが使えなくなったら透析はやめようと思っていた」と、いったんは透析中止を決めて意思確認書に署名した。

　外科医は看護師と夫を呼んで再度、女性の意思を確認した。夫は迷いながらも中止を承諾する。女性は「今は症状がなく、家に帰りたい」と希望し、診療所に戻った。

　「在宅で、おみとりです」。治療すると思っていた病院からの電話に診療所側は言葉を失った。「とりあえず急がなければ……」。直前の透析治療は2日前の7日。尿が出ない体に毒素がたまり、時間がなかった。カテーテルを病院で入れてもらうよう女性を説得すると、女性は「病院で相談する」と言って帰宅した。

　翌10日。同院腎臓病総合医療センターの腎臓内科医（55）によると、面会した女性は「透析しない意思は固い」「最後は福生病院でお願いしたい」と話した。しかし4日後の14日、今度は「息が苦しくて不安だ」と、パニック状態のようになって入院した。

　15日夕。女性の苦痛が増した。夫によると、女性は「（透析中止を）撤回できるなら、撤回したいな」と明かした。夫は外科医に「透析できるようにしてください」と頼んだ。外科医によると、女性は「こんなに苦しいのであれば、透析をまたしようかな」と数回話した。外科医は「するなら『したい』と言ってください。逆に、苦しいのが取れればいいの？」と聞き返し、「苦しいのが取れればいい」と言う女性に鎮静剤を注入。女性は16日午後5時11分、死亡した。

医療関係者からは批判の声

　外科医らの一連の行為に対し、医療関係者からは批判の声が上がっている。

　外科医らの主張はこうだ。糖尿病などに起因する腎臓病の患者に対し、十分な意思確認がないまま透析治療が導入され、全国の患者数は約33万人にまで増えた。その一方で、患者は治療による苦痛を受け続けている――。「透析を受けない権利を患者に認めるべきだ」とする信念から、治療中止を患者に提示することを思い立ったという。死を含む選択肢を示し、インフォームドコンセント（十分な説明に基づく同意）を得ているという。女性は自分で死を選べることを理解したうえで「（結論を）出したと思う」と外科医は話す。

　日本透析医学会のガイドラインは、多職種によるチーム医療を実施するとともに、状況に応じて倫理委員会を開くよう医療機関に求めている。だが、病院にチームはなく、倫理委員会も開かれなかった。

　一連の行為について「医師の独善だ」と言うのは、末期医療に詳しい冲永（おきなが）隆子・帝京大准教授（生命倫理）。「死の選択肢を示し、結果的に（死へと）誘導している。患者は、よく理解しないまま不利益を被る選択をすることがある。患者による自己決定は万能ではない」と指摘する。

　「JCHO千葉病院」（千葉市）では、終末期に透析治療をどうするか、事前に指示する文書を患者に書いてもらっている。同病院での治療中止は過去に12例あるが、がんや脳梗塞（こうそく）を併発するなど極めて重篤な容体に限られているという。室谷典義院長は公立福生病院の件について「医師による身勝手な考えの押しつけで、医療ではない」と批判する。

　人工透析治療は、腎不全の患者が長期に生存できる「夢の治療」として第二次大戦後に登場した。治療すれば「障害者」と認定されるようになってからは自己負担が軽くなり、急速に普及した。患者は右肩上がりで増え続け、日本透析医学会の統計によると、全国で33万4505人（2017年末時点）。当初は若い患者が多かったが次第に高齢化し、平均年齢は68.4歳で原因のトップは糖尿病。透析歴10年以上が全体の27.8％を占め、最長で49年4カ月だった。

　患者1人当たりの年間医療費は400万～500万円。日本透析医会によると、一つの治療法でデータが毎年まとまっている例は他になく「治療費が『高過ぎる』という攻撃の対象になりやすい」という。しかし、透析を含めた腎不全などの治療費は16年度の医療費全体（約42兆円）の3.7％で、循環器系疾患や、がんより少ない。患者数は21～25年ごろから減少に転じると予測されている。【斎藤義彦】

担当医師ら「透析をやらない権利を患者に認めるべきだ」

　公立福生病院の外科医や腎臓内科医との一問一答は次の通り。

　――なぜ死ぬ選択肢を提示するのか。

　外科医　腎不全に根治（完治）はない。根治ではない「生」に患者が苦痛を覚える例はある。本来、患者自身が自分の生涯を決定する権利を持っているのに、透析導入について（患者の）同意を取らず、その道（透析）に進むべきだというように（医療界が）動いている。無益で偏った延命措置が取られている。透析をやらない権利を患者に認めるべきだ。

　腎臓内科医　透析を否定しているわけではない。インフォームドコンセント（十分な説明に基づく同意）だ。情報を与え、きちんと同意していただく。

　――学会や国のガイドラインから外れている。

　腎臓内科医　ガイドラインは「説得をして透析を続けさせよう」という「継続ありき」だ。変わっていかなければならない。

　外科医　（女性）本人の意思確認はできていて、（医療は）適正に行われた。（女性を含めて）透析をしている人は「終末期」だ。治る可能性があるのに努力しないのは問題だが、治らないのが前提。本人が利害をきちんと理解しているなら（透析治療の中止は）医療の一環だ。