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/4 IOC算段、被災地と離れ

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東京五輪で野球・ソフトボール会場となる福島県営あづま球場の視察に訪れ、球児らと交流する国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長(中央)と安倍晋三首相(後方中央)=福島市で2018年11月24日、代表撮影
東京五輪で野球・ソフトボール会場となる福島県営あづま球場の視察に訪れ、球児らと交流する国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長(中央)と安倍晋三首相(後方中央)=福島市で2018年11月24日、代表撮影

 東京五輪まで20カ月の昨年11月24日、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(65)は野球・ソフトボール会場となる福島県営あづま球場にいた。東日本大震災を乗り越えて野球を続ける球児らと交流し、安倍晋三首相と会談して胸を張った。「心の復興にスポーツが大きな役割を果たしている」。世界へ「復興五輪」が発信された。

 バッハ会長は「復興五輪」を強調してこなかった。安倍首相が招致の最終演説で、福島第1原発事故による汚染水問題を「アンダーコントロール(統御されている)」と断言したが、旧ソ連で1986年に起きたチェルノブイリ原発事故を知る欧州を中心に社会の懸念は根強かった。だからIOCは事故を連想させる「復興五輪」に慎重だった。

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