トランスジェンダー、就活で9割が困難直面　性別記載欄や面接官の質問に

　就職活動をしたトランスジェンダーの約9割が、履歴書に性別欄があることや男女別の服装などが決まっていることに悩まされたとの調査結果を、NPO法人「ReBit（リビット）」（東京都）がまとめた。同性愛者や両性愛者らも約4割が面接時に性的指向に関わる質問を受けるなどして苦しさを感じていた。悩みを就労支援機関に相談していた人はわずかで、支援体制の乏しさも浮かぶ。

　昨年7～9月、過去10年間に国内で就活を経験し、当時性的少数者と自認していた人にインターネットを通じて調査し、241人の回答を分析した。

　どんな困難に直面したかを選択肢から選んでもらったところ、出生時とは異なる性別を自認するトランスジェンダーでは半数近くが「エントリーシートや履歴書の性別記載欄」と回答。約3割が男女を区別するスーツやバッグの購入、髪形などに悩まされていた。

　同性愛者や両性愛者も、約4割が「困った経験があった」と回答。具体的には、人事担当者や面接官の性的少数者でないことを前提とした質問や発言、面接や自己PRで性的指向や性自認などの性のあり方に関連したことを伝えられなかったことなどを挙げた。

　また、全体の96％が、情報不足や解決できないとの思いから、性のあり方に関わる困りごとを学校の就職課や公共の相談窓口などに相談していなかった。

　同法人は過去5年間に就労支援をした239人にも調査した。回答者は性的少数者への関心の高い人が多いと思われるが、約6割は人口の数％いるとされるLGBTへの「支援経験がない」とした。支援する側の認識の薄さや当事者の伝えにくさがうかがえる。支援の必要性は95％が感じていた。

　ReBitの薬師実芳（みか）代表理事は「支援機関に期待される役割は大きい。マニュアル整備や研修を通じてスタッフの意識を高め、知識の習得を促すことが必要だ」と指摘する。【藤沢美由紀】