自宅近くに食料品店がないと認知症リスク高まる 高齢者5万人を調査

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 自宅近くに食料品店が「全くない」と答えた高齢者は、「たくさんある」と答えた高齢者より認知症リスクが1.7倍高い――。日本老年学的評価研究機構は18日、こんな研究成果を発表した。店を選んだり献立を考えたりする刺激が、認知機能に良い影響をもたらしていると推測されるという。論文は国際学術誌に掲載された。

 東京医科歯科大の谷友香子助教(公衆衛生学)らのチームが2010年から3年間、愛知県や北海道など全国の15市町に住む要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者約5万人を追跡調査した。

 「家から1キロ以内に新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設はどれくらいあるか」と質問し、「たくさんある」「ある程度ある」「あまりない」「全くない」の四つの選択肢を用意した。3年間で認知症になったのは、「たくさんある」と答えた高齢者が4.8%だった一方、「全くない」と答えた高齢者は9.9%だった。

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