社会人も10連休明けに“メンタル不調”の懸念 生活リズムが大事
毎日新聞
10連休明けの精神不調が懸念されるのは、子どもに限らず社会人も同じだ。メンタルヘルス事業大手の「アドバンテッジリスクマネジメント」(東京)が今月下旬、企業の労務担当者らに実施したインターネット調査によると、回答した約190社のうち12%が、従業員の心身を考えると「10連休はマイナスに働く」と回答。36%は健康管理など従来にはない社員向け連絡を連休前に出すとした。
リフレッシュ効果など10連休を歓迎する企業は多かったが、マイナス面では、連休前後の業務過多▽連休明けの意欲低下▽内勤と外勤で休める日数が違う不公平感――などが挙がった。考えられている対策は、若手対象の個別面談やストレスチェック、連休明けの仕事量が不安な社員に途中の出社を認める措置など。「新人歓迎会をいい店での食事会にして、連休明けの週末にセットした」と答えた企業もあった。
産業医の経験が長い同社メディカルアドバイザーの深沢健二医師は「働き方改革が進む中、企業には社員の休み方への健康面のケアも求められる。連休明けにいきなりフル稼働させないような事業計画を立てることが必要だ」と指摘。従業員に向けては「10連休の残り2~3日は、朝起きして生活リズムを元に戻すことを心掛けてほしい」と助言する。【清水健二】



