教員の働き方改革を書籍化　横浜市教委と立教大が小中30校を実態調査

　教員の長時間労働が問題となっている中、横浜市教委と立教大の研究室が共同で、教員の働き方の調査結果をまとめた「データから考える教師の働き方入門」（毎日新聞出版）を出版した。横浜市立小中学校30校の教員の勤務実態を調査し、働き方の改善策を解説する内容で、編著者の辻和洋さんと町支大祐さんは「教員の方はもちろん、地域や家庭でも教員の働き方を考えるきっかけにしてほしい」と呼び掛けている。【国本愛】

　教員の持続可能な働き方を模索しようと、横浜市教委が立教大の中原淳教授（人材開発論）の研究室に調査を依頼し、2017年から共同研究を始めた。市内の小中学校30校約1000人の教員に勤務実態や働き方に対する意識をアンケート調査し、約50人にヒアリングを実施。書籍ではデータを分析し、個人や職場でできる働き方の改善策を提案している。