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ソニーとMS、ネットゲームで連携 グーグル参入に対抗

ゲームを巡る構図

 ソニーと米マイクロソフト(MS)は17日、インターネット上で大量のデータを管理するクラウドを活用したゲーム事業や人工知能(AI)分野での提携を発表した。専用ゲーム機では両社は任天堂とともに「3強」と呼ばれてきたが、インターネット経由でスマートフォン(スマホ)やパソコンで楽しむゲームが拡大。米グーグルが参入を表明しており、専用機でライバルだったソニーとMSは手を結んで対抗する。

 両社が提携するのは、インターネットを使ってデータを受信しながら同時に視聴や操作ができる「ストリーミング配信」で必要になるクラウドサービスの分野。MSのデータセンターが提供するクラウドサービスを使い、ソニーがゲームソフトをストリーミング配信する。

 ソニーは1994年に専用ゲーム機「プレイステーション(PS)」を発売。ゲームや音楽などエンターテインメント事業を成長戦略の中心に据え、一時の経営危機から脱した経緯がある。「PS」の累計販売台数は5億台を超えている。

 だが、2014年に始めた、クラウド型ゲーム「プレイステーションナウ(PSN)」の有料会員は今年3月末現在で約70万人にとどまる。米グーグルが今年中の参入を表明した「スタディア」はこの分野だが、同社は世界中にデータセンターを持ち、データの大量配信や画像処理に強みを持つ。次世代の通信規格「5G」が普及すれば、高画質、高精細の配信が可能となりゲームの魅力が増すが、グーグルが一気に覇権を握る可能性もある。

 今回の提携は専用ゲーム機で競合していたソニーとMSが組んでグーグルに対抗する形で、MSは「今後の成長の核になるのがクラウド。これまで競合していたとかではなく、先を見据えた」(広報)とする。

 一方、任天堂も専用ゲーム機を軸にソフト販売で稼ぐビジネスモデルを展開してきた。ここ数年、業績をけん引してきたのは主力ゲーム機「スイッチ」のヒット。スイッチでは一部のクラウド型ゲームができるようになったが、対応ソフトは少ない。

 同社は中国のネットサービス大手のテンセントとも協業して、スイッチの中国展開を始める構えだが、クラウド型にはなお距離を置いてきた。ソニーとMSの提携を受け、どんな一手を打つのか注目される。【道永竜命、鈴木健太】

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