海洋プラごみ

東大と日本財団が対策 人体への影響調査

  • はてなブックマーク
  • メール
  • 印刷

 <くらしナビ・環境>

 プラスチックごみによる海洋汚染対策強化に向け、東京大と日本財団は14日、汚染実態や人体への影響などを調査する共同プロジェクトを今年度から始めると発表した。財団が3億5400万円を拠出し、2021年度にプラごみ削減策など提言を公表する。

 プラごみによる汚染は世界的な問題で、6月の主要20カ国・地域(G20)首脳会議でも議題になる予定。しかし、地上で廃棄されたプラスチックが拡散する経路や生き物への影響の詳細などは未解明で、効果的な対策を検討するための情報が不足している。

 東大によると、培養したヒトの細胞を使って、微細なマイクロプラスチックが細胞内に取り込まれるメカニズムを分析し、影響を予測する。これまで調査が難しかった1ミリ以下のプラスチック片についても、相模湾や対馬近海などで海の表層と底の分布の違いなどを調べ、魚介類への遺伝子レベルの影響も研究する。

この記事は有料記事です。

残り272文字(全文663文字)

ご登録から1カ月間は100円

※料金は税別です

あわせて読みたい

注目の特集