民放キー局５社の２０１８年度の連結決算が、出そろった。
テレビ朝日ホールディングスを除く４社が増収となり、放送番組などのインターネット配信の好調が寄与したとする社が多かった。国内の総広告費に占める地上波テレビ広告の割合は減少傾向にある中、テレ朝は前年度より平均視聴率を伸ばしたものの、５社で唯一の減収減益。若者らの「テレビ離れ」も進んでおり、世帯の視聴率が収益に直結しない課題をうかがわせた。【屋代尚則、松尾知典】
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