大気汚染予測使い「アレルギー対策」　「濃度把握でマスク着用などで」　聖路加国際大などの研究

　気象庁が解析した中国大陸から飛来する大気汚染物質の予測濃度を活用すれば、呼吸器などへのアレルギー対策を取ることができるとの研究結果を聖路加国際大などの研究チームが発表した。予測濃度と健康調査を比較すると、工場の焼却炉などから発生する硫酸塩の濃度が高いと、低い時に比べ健康被害の表れるリスクが最大で約6倍になったといい、「濃度を把握すればマスク着用などで予防できる」としている。

　チームは2011年10～11月、鳥取県米子市に住む男女29人に目や鼻、喉、呼吸器、肌の症状、頭痛などについての自覚症状をアンケート調査。「無症状」から「極度」まで6段階に分け、2カ月間の日々の症状を報告してもらった。

　その結果、気象庁の大気汚染物質予測濃度で硫酸塩の濃度が高い日ほどアレルギー反応で呼吸器や喉、発熱の症状が出る割合も高くなった。濃度の高い時は低い時に比べ「軽度」以上の症状の表れるリスクが呼吸器で約5倍、熱の症状では約6倍となった。

　野焼きなど有機物を燃やすことで生じる炭素成分の濃度が上がると呼吸器や発熱、黄砂の濃度が高まると金属アレルギーなどで呼吸器や目などに症状が出る割合が高かった。

　気象庁は現在、黄砂のみ予測濃度を一般向けに公表している。聖路加国際大の大西一成准教授（環境疫学）は「黄砂の比較的少ない秋に調査し、黄砂以外の成分もアレルギー症状に大きく関係していることが分かった」と指摘。「気象庁は硫酸塩などのデータも広く活用できるよう一般に公表してほしい」と話している。【信田真由美】