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社説

がんゲノム医療 遺伝子利用支える体制を

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 一人一人のがん細胞の遺伝子変異に応じて治療薬を選ぶ。がんゲノム医療に役立つ「遺伝子パネル検査」が今月から保険適用された。

 従来のがん治療では「胃がんならこの薬」「乳がんならこれ」というように、主に臓器別に治療薬が選択されてきた。しかし、同じ部位のがんでも患者によって遺伝子変異が異なり、その特徴に応じて効く薬が変わることがわかってきた。

 遺伝子パネル検査は、そうした遺伝子変異を一度に多数解析できるツールだ。個人の体質やがんの特徴に合った治療や予防を進める「個別化医療」で日本は後れを取ってきたが、それを後押しする一助として評価できる。

 一方で、課題も多い。たとえば、検査をしても治療に役立つ情報が得られない場合がある。有効な治療薬が見つかる人は検査を受けた人の1割程度とのデータもある。治療薬が見つかっても、日本では承認されていないこともある。

 また、保険適用される人は従来の標準治療で効果がなかった患者などに限られ、誰でも最初から使えるわけではない。

 利用者にはこうした検査の限界や限定条件などをよく理解してもらう必要がある。あわせて、遺伝子検査を治療や創薬にさらに有効に活用する方策も探らねばならない。

 がんは細胞の遺伝子変異の蓄積で生じるが、生まれつき持つ遺伝子変異が特定のがんへのかかりやすさを左右することもある。米女優のアンジェリーナ・ジョリーさんで話題になった遺伝性乳がん・卵巣がんや遺伝性の大腸がんなどがそうだ。

 パネル検査でこうした遺伝子変異がわかることもある。本人だけでなく、血縁者にもかかわる遺伝情報であり、検査を受ける前から遺伝カウンセリングが欠かせない。

 遺伝情報の利用をめぐって保険や雇用の場で差別が生じる恐れもある。欧米には遺伝子差別を禁じるルールや法律があるが、日本にはない。人々がゲノム医療を安心して利用するために、遺伝子差別を禁じる規制の整備も急がれる。

 そもそも日本ではゲノム医療に対する一般市民の理解が進んでいないという問題がある。これを機に知識も普及させたい。

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