国際的な取り組みが急務となっている海洋プラスチックごみ対策として、群馬大学術研究院の粕谷健一教授の研究が注目されている。「生分解性」と呼ばれる微生物に分解されるプラスチックの研究開発だ。粕谷教授は「微生物が少ない海の中でも分解されるプラスチックを作り、近い将来の商品化につなげたい」と話す。【庄司哲也】

　長野県で今月、開催された主要２０カ国・地域（Ｇ２０）エネルギー・環境関係閣僚会合では、海洋プラごみの流出量など基礎データ集積の枠組みを設ける共同声明が採択されるなど対策はすでに国際的な課題。中でも漁具は海洋プラごみの１～２割を占めるといわれ、海中に放出や廃棄された漁具に生き物が絡まるなどし、生態系に被害を与えている。