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豪雨もたらす「線状降水帯」の発生予測を 防災科研などが実証実験

線状降水帯ができるプロセス

 防災科学技術研究所と日本気象協会が、2017年7月の九州北部豪雨で被災した福岡県朝倉市など九州9自治体で、大雨をもたらす「線状降水帯」の発生予測を伝える初の実証実験を進めている。防災科研などは、実験で発生予測の技術を確立し、全国の自治体が活用できるように情報提供の仕組みづくりを進めたいとしている。

 線状降水帯とは、複数の積乱雲が数十キロ以上にわたって帯状に連なる気象現象で、数時間にわたりほぼ同じ場所に停滞して猛烈な雨を降らせる。九州北部豪雨や、広島、岡山、愛媛などで死者が計200人を超えた昨年7月の西日本豪雨などで発生している。

 気象庁気象研究所が1995~2009年の豪雨を解析したところ、台風に直接影響しない集中豪雨261事例のうち、線状降水帯に伴う豪雨は約6割の168事例に上ったことが判明。線状降水帯が組織化する過程などは明らかになっておらず、今回の実証実験では、これらの研究データを基にした発生予測情報を参加自治体に発信して検証し、予測の精度向上を狙う。

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