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夏休みの小学校のプール開放が監視員不足で姿を消しつつある。共働きの家庭が増えるなど保護者の協力が得られなくなったのに加え、警備業者の慢性的な人手不足も影響している。近年の猛暑による熱中症の危険性も開放中止の動きにつながり、かつての「夏の風物詩」が曲がり角を迎えている。
「できれば開放したかったが、やむを得ない」。今夏のプール開放を中止した福岡市西区内の小学校の男性校長が嘆息した。同校では毎年、教職員や大学生に監視員を頼んでいた。開放時間は午前と午後の各2時間。1日平均約80~100人の児童が水しぶきをあげていた。しかし、今年は監視員を頼める大学生を確保できず、保護者にも声をかけたが集まらずに断念した。
福岡市によると、保護者や地域住民が監視員を務めた小学校と特別支援学校は、2016年度に約150校中96校あったが、今年度は35校となり、ここ3年で激減している。監視員をするには事前に応急救命処置などの安全講習を受ける必要もあり、市の担当者は「共働き家庭が増えるなど、協力してもらえる保護者が減っている」と話す。
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