スポーツ用品メーカー開発競争激化「世界にブランドをアピール、絶好の機会」東京五輪まで1年

大手３社が集まる関西、取り組みに熱

　東京五輪・パラリンピック開幕まで1年。五輪を挟む2019年から3年間はスポーツの世界大会の日本開催が続き、スポーツ人口の拡大や観光振興に期待が高まる。関西には大手スポーツ用品メーカー3社が本社を構え、販売や開発競争が激化している。経済界も、関西の活性化につなげようと取り組みが熱を帯びる。【鈴木健太、釣田祐喜、宮崎泰宏】

　「見え方だけでなく、着心地もとてもいいですね」。先月19日に都内で開かれた東京五輪・パラリンピックで使われるボランティアユニホームの発表記者会見。選考委員の一人で、元SMAPの香取慎吾さんは笑顔を見せた。