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データ社会考~米国の現場から

重要だが人権侵害の懸念も 「機械学習」適切な取り扱いを エリック・シーゲル氏

インタビューに応じるエリック・シーゲル氏=米ネバダ州ラスベガスで2019年6月、横山三加子撮影

 巨大IT企業などが膨大な個人情報を活用して生み出したインターネット上のサービスは、私たちの生活を飛躍的に便利にした。一方で、大規模な情報流出、投稿やデータの分析が差別を助長しかねない現状など、数々の問題も浮上している。データ社会は今後どうあるべきか、米国の2人の専門家に聞いた。1人目は「予測分析」の第一人者のエリック・シーゲル元コロンビア大教授(50)。【聞き手・横山三加子/外信部】

 --ビッグデータを分析して人間の行動を予測する「予測分析」に関する会議を、米国を中心に10年前から主催されています。この間のデータ社会の変化をどう見ていますか。

 ◆非常に大きく成長しました。(コンピューターに大量のデータを学習させ、コンピューターが自ら判断できるようにする)「機械学習」は、さまざまな分野で中心的な機能を果たすようになってきています。企業の大小を問わず、マーケティング、不正行為の発見、信用格付けなどに活用されています。

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