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トヨタ自動車の男性社員(当時28歳)が2017年に自殺したのは、上司のパワーハラスメントで適応障害を発症したのが原因だとして、豊田労働基準監督署(愛知県豊田市)が労災認定していたことが、関係者への取材で判明した。男性は、暴言などのパワハラを受けて休職後に職場復帰。ただ、復職後も同じ上司とすぐ近くの席にさせられたといい、遺族側は「トヨタ側の配慮が不十分だった」と訴えている。今後、損害賠償を求める方針だ。
認定は9月11日付。遺族側の代理人によると、東京大大学院を出た男性は15年4月に入社し、研修後の16年3月、本社(同市)の車両設計を担う部署に配属された。男性は直属の上司から頻繁に「ばか」「アホ」と叱責され、「死んだ方がいい」と言われたことも。同7月から休職し、適応障害と診断された。
10月に復職した後は、この上司と別のグループに移ったが、席は斜め向かいだったという。男性は「死にたい」と周囲に漏らすようになり、約1年後に社員寮で命を絶った。
遺族は「上司の言動は業務指導の範囲を逸脱していた」として、今年3月に労災を申請。人格を否定するパワハラで適応障害を発症し、トラウマ症状が続いていたと主張していた。
社内の調査に対し、上司は暴言についておおむね認めたという。トヨタ側は、上司の言動が原因で男性が休職したことは認めたが、自殺との因果関係は否定していた。
復職後の自殺は、通院を続けていないと、病気が治っていたと判断されて労災と認められにくいという。男性は通院をやめていたが、豊田労基署は、上司のパワハラで適応障害を発症し、自殺まで症状が続いていたと判断したとみられる。
遺族側代…
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