アスリートが禁止薬物を使用するドーピング問題が猛威を振るっている。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は今月、遺伝子操作の技術を用いた「遺伝子ドーピング」の検査を２０２０年東京五輪で導入する方針を明らかにした。ロシアによる国ぐるみのドーピング問題も依然としてくすぶっている。

　日本では数年前まで目立ったドーピングの事例がなかった。だが、東京五輪を前に国内でもドーピング事例が散見されるようになった。ライバル選手の飲食物に禁止薬物を混入させるという言語道断のケースもあった。

　自国開催の五輪出場を懸けた厳しい競争が、ドーピングでゆがめられることはあってはならない。しかしながら、最近では、うっかり禁止薬物を摂取してしまった「過失」や、全く身に覚えのないケースもみられる。後者は改善が求められる。