ローマ教皇が長崎で発信したメッセージについて、日本軍縮学会初代会長で大阪女学院大大学院の黒澤満教授（７４）に聞いた。【聞き手・佐野格】

　５０年間、核軍縮を研究しているが、現在は米中露が対立した最悪な状況だ。ローマ教皇のメッセージは、こうした国際政治状況を踏まえ、核廃絶を論理的に訴えたもので非常に高く評価している。トランプ米大統領ら各国首脳に読んでもらいたい。ただ、来年開かれるＮＰＴ再検討会議で、具体的な核軍縮を導き出すような合意文書が生まれるほど短期的な影響はないだろう。しかし、国際社会に与える長期的な影響は大きいとみる。

　教皇は「核兵器禁止条約を含め、核軍縮と核不拡散に関する主要な国際的な法的原則にのっとり（中略）行動していくだろう」と決意を述べている。これは、今年８月にＩＮＦ全廃条約から米国が離脱したことや、２０２１年に期限を迎える新ＳＴＡＲＴの延長が不安視されるなど国際的な核軍縮が後退しかねない現状で、核保有国に対し、核兵器禁止条約も含めた核軍縮を前進させなさいという強いメッセージだ。