スポーツの国際競技会が日本で連続開催されるのを機に、ボランティア熱が高まっている。

　２０２１年までの３年間は、日本で「ゴールデン・スポーツイヤーズ」と呼ばれる。ラグビー・ワールドカップに続き、来年は東京五輪・パラリンピック、２１年は関西で生涯スポーツの世界大会「ワールドマスターズゲームズ」が開かれるためだ。

　この３大会のボランティア応募者は、落選した人も含めて３０万人以上に及ぶとみられる。中でも東京五輪・パラリンピックの競技会場で活動する「大会ボランティア」は、８万人の募集に２０万人の応募があった。

　ビッグイベントでの活動に限らず、全国にこの機運を広げようという取り組みも始まっている。

　国内競技団体を束ねる日本スポーツ協会とＮＰＯ法人「日本スポーツボランティアネットワーク」、笹川スポーツ財団が活動推進の協定を結んだ。今後は大会主催者の紹介や研修会の開催、運営ノウハウや調査結果の提供で協力していく予定だ。

　スポーツボランティアといっても、大会の手伝いだけではない。地域では指導者や審判、組織の役員もボランティアであり、子どもの保護者が担い手になるケースが多い。

　ところが、少子化などの影響でスポーツを始める子どもが少なくなり、新たに運営に関わる大人も減ってきた。組織は硬直化し、役員や審判の高齢化は深刻だ。

　これまで人材確保は地域の直接的な人間関係に依存していた。だが、インターネットによる情報共有が盛んな現代ならではの工夫もできるだろう。「ボランティア人材バンク」のようなシステムで、需要と供給を合致させることも一案ではないか。

　東京マラソンが始まった当初、ボランティアの運営に携わった笹川スポーツ財団によると、マラソンの抽選に外れた人がボランティア活動に回ったり、逆に活動に参加した人がランニングを始めたりする例があるという。定期的にスポーツを観戦する人は、活動の実施率が高いという調査結果もある。

　スポーツを「する」「見る」「支える」が結びつき、日常の中で喜びを共有すれば、地域のつながりは深まる。ボランティアへの意欲を無駄にしない環境作りを求めたい。