東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとなる国立競技場は、国産木材を使った軒びさしで囲われ、木のぬくもりにあふれている。46都道府県のスギと沖縄県のリュウキュウマツを使い、産地の方角に配置する粋な設計を施したものの、生産者の「顔」が見えてこない。守秘義務を理由にPRできないからだ。一方、選手村の交流施設には全国63自治体から提供されたスギやヒノキが使われ、生産者は記念式典で紹介された。「国立競技場はNOで、選手村はOK」の理由は何か。【浅妻博之】

　東京・晴海の臨海部にある五輪・パラリンピックの選手村交流施設「ビレッジプラザ」。入村式や大会中に選手らが集う場で、全国63自治体から集めた国産木材を使っている。環境に配慮した大会を目指す大会組織委員会が公募で自治体から木材を借り受けたため、柱や床の角材には自治体名の焼き印が押された。仮設で大会後に取り壊すが、使われた木材は地元に戻り、学校施設などで再利用される。「五輪は地域の資源、魅力を一生懸命磨いて発信するチャンスだと思う」。1月29日の式典で、岐阜県の古田肇知事が63自治体を代表してPRした。

　一方、メインスタジアムとして2019年11月末に完成した国立競技場。明治神宮外苑の緑に溶け込むよう外周の軒びさしや屋根には主に国産のスギが使われているが、47都道府県名が公表されただけで、生産地は明かされなかった。

　「詳しく説明したいが、木材流通業者と守秘義務契約を結んでいるので答えられない」。ある生産者は顔をしかめる。

　建設工事を請け負った大成建設は「個別工事の調達内容について、通常より答えていない」と、調達先の非公開は業界の常識という立場だ。国立競技場を運営する日本スポーツ振興センター（JSC）は「木材が使われたことだけを公表するのは問題ない」と説明するものの、東京五輪・パラリンピックの会場となるため、警備上の理由で、図面や数量など競技場の詳細な設計が推察されることは明かしてはいけないという。これが拡大解釈されているようだ。

　国家プロジェクトへの参入が初めての生産者もいる。これを機に高品質の認証木材を全国にPRしたい思いはあるものの、産地を公表することを前提に集められた選手村の木材とは事情が異なる。守秘義務契約が足かせとなり、業者や生産者の認識もさまざまだ。

　会社のホームページで認証木材が国立競技場に使われたことを紹介している企業もあるが、「広報誌に掲載しようとしたら駄目と言われた」（中国地方の生産者）、「どこまで紹介していいのか線引きがわからない」（東北地方の生産者）など戸惑いの声も漏れる。近畿地方の生産者は「国立競技場に使われたことを取材を受けて初めて知った」と返答した。

　では、どのような国産木材が使われているのか。毎日新聞はJSCに47都道府県の調達先を取材し、それを基に各自治体や森林組合などに聞き取りした。その結果、伝統的な木材が複数含まれていた。

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