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安田賢治のここだけの話

入試戦線大異変 国公立大、私立大とも志願者が大幅減

西南学院大に合格し、胴上げされる受験生=福岡市早良区の同大学キャンパスで2月21日

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 コロナウイルスで心配された国公立大前期試験も大きな混乱なく終わった。今年の入試もいよいよ大詰めだ。

 今年は、国立大では旧7帝大(北海道、東北、東京、名古屋、京都、大阪、九州)と東京工業、一橋の9校すべてで志願者が減った。来年からの大学入試改革をにらみ、センター試験の出題傾向に変化が見られ、平均点が大きく下がったことも安全志向に拍車をかけたようで、国公立大全体でも志願者が6.4%減った。

 私立大も、現段階で早慶上理(早稲田、慶応、上智、東京理科)が15年ぶりにそろって志願者減。MARCH(明治、青山学院、立教、中央、法政)も23年ぶりにすべて志願者が減った。この9校すべてが志願者減となるのは、この40年間で一度もなかったことだ。関関同立(関西、関西学院、同志社、立命館)では立命館大だけが志願者が増えたが、こうして見てみると、まさに超安全志向の入試だったことが分かる。私立大全体でも今のところ6.4%の志願者減だ。

 その中でも志願者が大きく減ったのは、私立大のセンター試験利用入試で、志願者も10%以上減少した。受験料が安く、出願しさえすれば合否が決まるとあって、併願にはもってこいの方式だが、合格最低点が高くなり過ぎ、今年の受験生はセンター試験利用入試をあまり活用しなかったようだ。私立大入試全体で見ると、一般入試の志願者が1%減にとどまっていることを考えると、最初から私立大の3教科型一般入試に絞った受験生も多かったとみられる。

 いずれにせよ、今年の大学受験戦線で志願者がこれだけ減少したのは、来年から始まる大学入試改革の影響だろう。民間英語試験の活用、記述式問題の出題は見送られたが、その決定が志望校選定時期だっただけに、受験生の志望動向を変えるまでには至らなかったといえよう。

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