メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

衝撃の「無観客五輪検討」現実味は? 東京オリンピック、IOCを巡る「ある臆測」

IOC理事会後に記者会見する国際オリンピック委員会のバッハ会長=スイス・ローザンヌで2020年3月4日、AP

 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピックの行方に関心が集まっている。国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は通常開催を前提に「成功に向けて全力を尽くす」と繰り返している。ただ水面下では新たな選択肢なのか、「無観客試合」の検討が動き始めていた。【田原和宏】

 衝撃のニュースが流れたのは5日だ。世界保健機関(WHO)が各国際競技団体(IF)の医療担当者との電話会議で、東京五輪の最悪のシナリオの選択肢の一つとして無観客試合について議論したと、米ニューヨーク・タイムズ(電子版)が報じたのだ。会議は2月末に約2時間行われ、屋内か屋外か、競技者同士の接触があるかないかなど競技特性による違いも踏まえて議論されたという。

 IOCは3日の緊急声明で、大会組織委員会や東京都、日本政府、WHOと連携して対策を図る合同作業部会を2月中旬に立ち上げていたことを発表している。そしてバッハ会長は2日間のIOC理事会を終えた4日、理事会で中止や延期を議論しなかったことを強調していた。ただこの時既に、通常開催とは違う無観客試合という「プランB」が浮上していたことになる。

 IOCが開催地を東京に決めた2013年9月に東京都、日本オリンピック委員会(JOC)と結んだ開催都市契約によると、大会についての決定はIOCが単独で判断できる。延期や中止はIOCにとって主要財源の…

この記事は有料記事です。

残り912文字(全文1500文字)

おすすめ記事
広告
毎日新聞のアカウント
ピックアップ
話題の記事

アクセスランキング

毎時01分更新

  1. 石川県知事、外出自粛の東京都民に観光アピール 地元は困惑

  2. NHK、大河と朝ドラの収録を一時休止 撮影現場で安全対策限界

  3. 特集ワイド 政府・与野党連絡協議会の次は 国難コロナで大連立機運? 対応専念で一時休戦/森友など覆い隠される

  4. 一律の現金給付断念 自民が提言案まとめ 「所得減で生活支障の世帯・個人」対象

  5. 例外いろいろ「屋内禁煙」 罰則も効き目は未知数 改正健康増進法全面施行

編集部のオススメ記事

のマークについて

今週のおすすめ
毎日新聞社は、東京2020大会のオフィシャルパートナーです