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新型コロナ 五輪「2年延期現実的」 組織委・高橋理事が私見

高橋治之氏

 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事(75)が11日、取材に応じ、「ウイルスは世界中にまん延している。選手が来られなければ、五輪は成立しない。2年の延期が現実的だ」と見解を明らかにした。一方、森喜朗会長は「計画変更は全く考えていない」と打ち消した。

 高橋氏は大手広告代理店「電通」元専務で、スポーツ分野に長年携わってきた。10日付の米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)のインタビューに、国際オリンピック委員会(IOC)が巨額の放映権料を失うため「中止はできない」として延期を提唱。組織委は報道を受け「IOCも組織委も延期や中止は一切検討していない」と否定した。

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