国際オリンピック委員会（IOC）が東京オリンピックの延期の検討を初めて表明した。一貫して計画通りの実施を打ち出してきたが、この数日、ブラジル、ノルウェーなどの国内オリンピック委員会（NOC）、米国の陸上、水泳などの主要競技団体から延期の要請が相次ぎ、加えて選手から出場辞退の意向表明が出たことから、方針転換せざるを得なくなった。

　IOCのトーマス・バッハ会長は「大会まで4カ月以上ある。現時点で結論を出す必要はない」として延期や中止の検討を否定してきた。しかし、ノルウェー・オリンピック委員会が20日付で「感染拡大が世界規模で終息するまで東京五輪を開催すべきではない」とする文書をIOCに送付するなど選手の派遣権限のあるNOCからも慎重な対応を求める声が相次いだ。