「選手ファースト」見失ったバッハ会長 やまぬ「突き上げ」に方針転換

　国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は、わずか5日で方針転換を迫られることになった。多くの利害関係者が絡む巨大祭典の難局に、大会の主役が誰であるかを見失っていたのかもしれない。延期を検討することで「選手第一」の原点に立ち返ることになった。

　17日の臨時理事会後、「大会まで4カ月以上もある。まだ抜本的な決断を下す必要はない」と計画通りに開催する姿勢を示し、21日にはドイツのラジオ局に「週末のサッカーの試合のように延期できない」と語ったと独DPA通信が報じた。

　大会は商業化路線で肥大化し、東京オリンピックは選手約1万1000人が出場し、史上最多の33競技339種目が実施される。巨額の放映権料を支払うテレビ局や協賛金を出すスポンサーらの意向もあり、損失を伴う延期決定をIOCも独断でできる状況にはない。バッハ会長が世界保健機関（WHO）の「助言に従う」と表明していたのは、自らが矢面に立つことを避けるためとみる大会関係者もいた。