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来夏のオリンピック、電撃決定 「時間的猶予」最優先に 「21年7月23日開幕」合意

組織委員会の理事会であいさつする森喜朗会長(中央)。左は御手洗冨士夫名誉会長、右は武藤敏郎事務総長=東京都新宿区で2020年3月30日午後3時13分(代表撮影)

 新型コロナウイルスの感染拡大で開催が延期された東京オリンピック・パラリンピックについて、五輪の開幕を来年7月23日とする新日程が30日、決まった。大会組織委員会の森喜朗会長や東京都の小池百合子知事ら日本側が、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長との電話協議で提案して合意。IOCが引き続き開いた臨時理事会で承認した。

 日本側とIOCは24日、当初予定された7月24日開幕を「1年程度延期」することで合意。複数の国際競技団体からは酷暑を避ける「春開催」の要望が出ていたが、五輪は来年7月23日~8月8日の17日間、パラリンピックが8月24日~9月5日の13日間で、当初とほぼ同時期になった。

 組織委は決定後に記者会見を開き、森会長は「コロナのことも考えると少しでも(準備期間が)長い方がいい。史上初の大会延期、さまざまな課題が浮き彫りだが、早期の決定は今後の準備を加速させる」と述べた。武藤敏郎事務総長は、競技日程や聖火リレーも当初計画を踏襲していく考えを示した。

 小池知事は都庁での新型コロナ対策の記者会見で「暑さ対策や台風などの課題は残るが、これまでの知見や取り組みを生かしながら準備を進める。大会成功のためにはウイルスに打ち勝たなければならない」と語った。春開催なら東京に戻すことを望んでいたマラソンの札幌会場もこのまま認める意向を示した。

 バッハ会長は「協力し、前例なき難題を乗り越えられると確信している」とコメントした。【村上正、倉沢仁志、竹内良和】

 延期された東京オリンピック・パラリンピックの新日程は、大会組織委員会の理事会からわずか3時間後に一気に決着した。

 「春と夏の両案を比べていて、おそらく今週にもバッハ会長から連絡があるのでは」

 30日午後3時、東京都新宿区内で開かれた理事会で、森喜朗会長はそうあいさつした。国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長から週内にも最終決定の連絡がある可能性を示唆しつつ、政財界、スポーツ界など約30人の理事らに日程に関する意見交換を求めたのだ。

 男性理事が「夏は暑さの課題がある。春開催も一考に値する」と意見を述べると、組織委幹部は「暑さ対策は織り込み済み」と否定的に返した。春開催を提案しよう…

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