東京オリンピック延期　「空中戦」で決まった夏開催　スポーツ界の存在感示せず

　オリンピック延期の一連の協議で日本オリンピック委員会（JOC）など国内スポーツ界は存在感を示せなかった。史上初めて五輪の開催延期が決まった3月24日が象徴的だった。

　国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長との電話協議に臨むため、首相公邸で机を囲んだのは安倍晋三首相、元首相の森喜朗・大会組織委員会会長、東京都の小池百合子知事、橋本聖子五輪担当相、菅義偉官房長官ら。都と共にIOCと東京五輪の開催都市契約を結んだ当事者のはずのJOCのトップ、山下泰裕会長は節目に立ち会えなかった。山下会長は翌25日、「協議の内容は組織委の事務局から連絡が来る前にテレビで知った」とつぶやいた。

　延期が決まると、組織委内部やトライアスロン、馬術など一部の国際競技団体（IF）から東京の夏の猛暑を懸念して春の開催を求める意見が上がった。アスリートファースト（選手第一）で考えれば、暑すぎずにプレーしやすい春は理想的だ。延期で日程が一度白紙になり、季節を変えるには千載一遇の好機だった。