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東京へ ともに歩む

毎日新聞

IOC総会で、東京開催を訴えるパラリンピック選手の谷(旧姓・佐藤)真海=ブエノスアイレスで2013年9月7日午前10時39分、梅村直承撮影 

Field of View

スポーツの力世界が共感 運命のIOC総会 東京開催決定から7年①

 2013年9月7日、ブエノスアイレスのホテル。20年オリンピック・パラリンピックの開催地を決める国際オリンピック委員会(IOC)総会で、当時のジャック・ロゲ会長が「トウキョウ」と告げた。ホテルの通路でその時を待っていたが、会場の扉が放たれると、招致団やIOC委員が高揚した表情で現れた。誰彼と構わず呼び止め、話を聞いた。

東日本大震災の被災地の子供たちと交流する内村航平(左端)らロンドン五輪体操日本代表選手=宮城県七ケ浜町の町立汐見小学校で2012年5月11日午後3時8分、木葉健二撮影

 東京電力福島第1原発の汚染水漏れという難題を抱えながら、東京が招致の混戦を抜け出せた勝因の一つは、アスリートたちが口にした「スポーツの力」への共感だった。東日本大震災の被災地を訪れ、交流を通じて感じたスポーツの力を訴えた。

2020年の五輪開催地が東京に決まったことを発表する国際オリンピック委員会(IOC)のジャック・ロゲ会長(当時)=ブエノスアイレスで2013年9月7日(IOC提供)

 義足でパラリンピック陸上に出場し、震災では宮城県気仙沼市の実家が津波被害に遭った谷(旧姓・佐藤)真海(38)は「私がここにいるのは、スポーツによって救われたからです。スポーツは私に人生で大切な価値を教えてくれました。それは東京大会が世界に広めようと決意している価値です」と訴え、あるIOC委員は「日本の人々が協力しあう姿勢に感銘を受けた」と語った。

 あれから7年。世界中が新型コロナウイルスの脅威と向き合う空気は、どこか震災後と似ている。自由に活動できずに閉塞(へいそく)感が漂い、不安から周囲への寛容さを失いかけている。厳しい鍛錬や逆境を乗り越え、目標を追い続けるアスリートの言葉は被災者の胸に響き、勇気を与えた。

 1年延期を余儀なくされた今、社会のエネルギーとなるアスリートの発信に注目したい。【藤野智成】

 2020年東京オリンピック・パラリンピックが、21年夏に延期となった。開催決定からの7年を写真とともに記者が振り返る。

藤野智成

毎日新聞東京本社運動部副部長。1973年、大阪府生まれ。商社からの転職で99年入社。鹿児島支局などを経て福岡、東京の運動部。リオデジャネイロ五輪で取材班キャップを務めた後、津支局デスクを挟んで現職。学生時代はラグビー部でプロップ。スクラムを押されっぱなしの当時は太りたくても太れなかったが、今はやせたくてもやせられず。