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医療従事者の心理ケア急務 中国では半数うつ症状 新型コロナ対応で専門家に聞く

オンラインインタビューに答える国際医療福祉大の中尾教授

 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が起きる中、最前線で治療にあたる医療関係者の心理的ケアを重視する声が広がりつつある。中国の調査では、過半数がうつ症状を示したとの報告もあるからだ。患者が急増する米国で、医師会雑誌のサイトが関連論文コーナーを開設し、日本赤十字社もオンラインで医療者向けケアの案内を始めた。どんな対応が必要なのか。国際医療福祉大学成田病院心療内科の中尾睦宏教授(54)にオンラインで聞いた。【和田浩明/統合デジタル取材センター】

 中国では1月下旬から2月初旬、新型コロナウイルス患者を受け入れた34病院の1257人の医療従事者らを対象に、武漢大と浙江大の関連病院の医師らがアンケートを実施。米医師会の「JAMAネットワーク・オープン」に掲載された論文によると、50・4%にあたる634人がうつの症状を訴え、不眠は34%、極度の不安を感じた人は71・5%に達したという。回答者の4分の3以上は女性で、約6割が看護師、約4割は医師。年齢は64・7%が26~40歳だった。特に女性看護師で中間的職位の人や、新型コロナウイルス患者のケアに直接関わっている人が、心理的問題を訴える割合が高かったという。

 中尾教授はこの結果について「非常事態では医療従業者もメンタルヘルスに注意しなければならないことを示してい…

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和田浩明

1991年4月入社。英文毎日編集部、サイバー編集部、外信部、大阪社会部を経て2003年10月から08年3月までワシントン特派員。無差別発砲事件、インド洋大津波、イラク駐留米軍や大統領選挙を取材。09年4月からはカイロに勤務し、11年1月に始まった中東の民主化要求運動「アラブの春」をチュニジア、エジプト、リビア、シリア、イエメンで目撃した。東京での中東、米州担当デスク、2度目のワシントン特派員などを経て2019年5月から統合デジタル取材センター。日本社会と外国人住民やLGBTなどの今後に関心がある。

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