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大衆音楽月評

聴衆とつながる、新星=専門編集委員・川崎浩

 新型コロナウイルス対策のための緊急事態宣言が発令され、コンサートやライブが開かれないことにおける責任の所在が、やっとのことではっきりした。責任がはっきりしたからといって、音楽家や周辺スタッフの生活費が補償されたわけではない。逆に3月まではお目こぼし的に打てた小規模ライブも、今後は当然だが開催不能である。

 音楽をはじめとする芸能者は、そもそも社会化していない人格が少なくない。お役所文書の読解が得意な芸人をあまり知らない。フリーランス業への補償も考えるという話だから、実演者たちが会員である「日本歌手協会」や「日本芸能実演家団体協議会」などは、強い姿勢で政府に掛け合うべきであろう。ただ、日銭数千円あるやなしやのライブハウス歌手や演奏家は、その組織にも加わっていない。実家に帰ることもできず、自ら選んだ夢…

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