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混迷を深める世界情勢のなかで、とるべき針路は――。日本を代表する国際政治学者が交代で論じます。

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ポスト・コロナの時代 恐慌と対中冷戦に備えよ=政策研究大学院大学長・田中明彦

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新型コロナウイルスの流行長期化を警戒する株式市場。株価は「コロナ後」の社会構造の変化をどう織り込むのか=東京都中央区の東京証券取引所ビル内のマーケットセンターで2020年5月7日、幾島健太郎撮影
新型コロナウイルスの流行長期化を警戒する株式市場。株価は「コロナ後」の社会構造の変化をどう織り込むのか=東京都中央区の東京証券取引所ビル内のマーケットセンターで2020年5月7日、幾島健太郎撮影

 一部の国々で経済活動の緩和の動きがみられるものの史上空前のパンデミック(世界的大流行)=1=の勢いは継続している。歴史上、今回の新型コロナウイルスよりも人口当たりの死亡者が多かった疫病は数多く存在する。しかし、人権意識が高くなり、かつ世界中の情報が瞬時に共有されるなかで、これだけの規模の感染爆発が次から次へと世界中で起こるという事態は人類史上初めてのことである。

 しかもこの危機を引き起こした新型コロナウイルスの特性については、なかなか解明が進んでいない(これ自体は、歴史上よくあることである)。抗体ができることによって、免疫ができるのかどうかもよくわからない。突然変異が起これば、なおさら何が起こるかわからない。ましてや、ウイルスと社会の相互作用についてもわからないことだらけである。

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