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買い物など外出頻度半減で重症者6割減 筑波大教授試算

スーパーのレジに並ぶマスク姿の買い物客たち=金澤稔撮影

 新型コロナウイルス流行下では、スーパーマーケットなどへの外出頻度を平常時の半分以下にすることで、感染して入院治療が必要になる重症者を約6割減らせるとの試算を、倉橋節也・筑波大教授(社会シミュレーション学)がまとめた。39県で緊急事態宣言が解除されたが、感染拡大の「第2波」に備え、重症化リスクの高い高齢者も利用する商業施設では、今後も人同士の接触頻度を減らす取り組みが求められる。

 試算は、4人家族(両親と子ども2人)▽65歳以上の2人家族――で構成される首都圏の架空の地域を想定。通勤・通学をする比率などは2000年の国勢調査、年齢構成は17年のデータを参考にした。1人の感染者が平均2~2・5人にウイルスをうつすと仮定。世界保健機関(WHO)の報告を基にした重症者発生率を指標に、商業施設への外出抑制や、時差出勤▽テレワーク▽休校――という職場・学校の対策の効果を試算した。

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