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延期の東京オリンピック 組織委「会場の8割程度、来年の利用確保」

IOC理事会で行われた進展状況に関するプレゼンテーション終了後、会見する東京2020組織委員会の森喜朗会長=東京都中央区で2020年6月10日午後9時5分(代表撮影)

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 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は12日の理事会で、来夏に延期された大会の会場確保の状況について「8割程度の施設までは既に来年の利用について基本的なご了解を頂いている」と明らかにした。史上初の延期となった東京五輪は従来の競技日程、会場を踏襲する方針で、組織委は大会1年前となる今年7月までの確保を目指している。

 終了後、記者会見した組織委の武藤敏郎事務総長は確保のめどが立った会場として、主会場である国立競技場(東京都新宿区)や馬術会場の馬事公苑(同世田谷区)、バスケットボール会場のさいたまスーパーアリーナ(さいたま市)を挙げた。都の所有施設の多くも了解を得ているとした。一方、報道拠点となる東京ビッグサイト(東京都江東区)、選手村(同中央区)、レスリングなどが行われる幕張メッセ(千葉市)は調整中の施設としたが、武藤氏は「調整は順調に進んでいる」と強調した。【田原和宏】

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