人工呼吸器など救命医療に不可欠な医療資源が不足した場合にどうするか――。医師、看護師、倫理学者、弁護士らでつくる「生命・医療倫理研究会」の有志が日本で人工呼吸器を配分しなければならなくなった場合の考え方について提言を出している。新型コロナウイルスの感染爆発で医療崩壊が起きたイタリアなどでは具体的な指針が公表されているが、障害当事者などからは「命の選別が行われる」と強い懸念が示されている。感染の第2波が警戒される中で、改めて中心メンバーの竹下啓・東海大学教授に議論の背景や過程を聞いた。【上東麻子/統合デジタル取材センター】

　――3月30日に提言を出した背景を教えてください。

　◆3月に北米、欧州で感染が拡大する中、総合医学雑誌に人工呼吸器の配分についての論考がいくつか出ました。提言を作成したメンバーは、医療現場で起きる倫理的問題を解決するための支援を行う「倫理コンサルテーション」に関わっています。日本で人工呼吸器を含めた医療資源の配分の問題が起きた時、議論の土台となるものはありません。そのため指針となるものを作ろうと思ったのです。個別の医療機関に参照してもらうとともに…