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風知草

コロナ後のエネルギー=山田孝男

絵 五十嵐晃

 集中豪雨とコロナ禍の7月、政府は、石炭火力発電所をめぐる重要な決定を相次いで発表した。

 いま、脱・石炭火力は気候変動・地球温暖化対策の国際潮流である。

 流れを踏まえ、国内114基の9割削減方針と、輸出を支援する条件の厳格化を打ち出し、梶山弘志・経済産業相と小泉進次郎・環境相が説明した。

    ◇

 石炭火力9割削減と聞けば驚くが、対象は出力10万キロワット未満の旧型。一方で60万~100万キロワットの新型の建設が全国7カ所で進んでいるという。つまり、小規模な旧型から大規模な新型への集約である。

 ――石炭が消えるわけではありませんね?

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