東京オリンピックは来夏の開幕に向け、準備も仕切り直しとなる。新型コロナウイルス対策とコスト削減の両面から簡素化を図ることとなったが、運営を担う大会組織委員会は安全確保に頭を悩ませ、映像を流す放送局は熱気がそがれて視聴者が離れないか思案する。何より、現場の主役の選手たちが十分な練習環境になく、最高水準の大会となるか疑問符がつきまとう。

　「五輪が中止になるかもしれないと思いながら練習するのは精神的に厳しい。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は開催可否の最終判断の時期と基準をはっきりと示すべきだ」。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の強化関係者は、ＩＯＣを表立って批判できない選手の思いを代弁する。世界中の選手や競技団体の日常は戻っておらず、来夏に五輪を開催しても公平で最高の競技水準を保てないと危惧する声は日増しに高まる。

　各国は春先に封鎖した練習拠点を徐々に稼働させ、日本は５月末、米国も６月下旬に各競技のトップ選手が集まるトレーニングセンターを再開した。しかし、今も施設の利用人数や時間の制限がある。強化拠点が使えないままの国もあり、感染者数が米国に次いで多いブラジルは練習場所を求めて代表選手を欧州に派遣する事業を行う。