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中東で相次ぐ不審な爆発 インフラ狙ったサイバー攻撃か イランとイスラエルにくすぶる関与の疑念

 

 中東のイランで不審な爆発や火災が相次いでいる。敵対するイランとイスラエルが、両国間でインフラを狙ったサイバー攻撃を仕掛けている可能性が浮上している。オーストラリア政府も6月、サイバー攻撃による被害を公表。電気や水道、交通などインフラ施設への本格的な攻撃を警戒している。

 イラン中部ナタンツの核関連施設で7月2日未明、原因不明の爆発が発生した。爆発物を使ったテロ行為の可能性など、情報が錯綜(さくそう)する中、浮上しているのが、インフラを狙ったサイバー攻撃との説だ。

 中東からの報道によると、ナタンツの核関連施設では国際原子力機関(IAEA)の監視下でウラン濃縮活動が行われており、濃縮に使う遠心分離機を最新式に入れ替える作業が予定されていたとの情報もある。最新式は、より効率的なため、短期間での濃縮が可能になる。IAEAの理事会は6月19日、イランに査察の受け入れを求める決議を採択していた。

 イスラエルのシンクタンク「国家安全保障研究所(INSS)」のシマ・シャイン上席研究員は、「爆発は、核査察を巡り、イランへの圧力が強まる中で起きた」と分析する。ロイター通信によると、複数のイラン当局者が、イスラエルによるサイバー攻撃の可能性を示唆した。

 イランではこれまでにもサイバー攻撃や、サイバー攻撃による可能性がある不審な火災など…

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