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原爆投下75年 世界のメディアは何を伝えているのか

原爆慰霊碑に向かって祈りをささげる人たち=広島市中区の平和記念公園で2020年8月6日午前6時21分、猪飼健史撮影

 今年で75年となった広島、長崎への米国による原子爆弾投下は、日本だけでなく英語圏のメディア多数も取り上げている。各国で何が伝えられているのか。オンラインでの報道ぶりを調べてみた。【和田浩明/統合デジタル取材センター】

 一連の報道でまず目立つのは、高齢化が進む被爆者の現状に対する関心だろう。被爆の実相を若い世代に継承する「語り部」としての役割に対する評価が反映されているようだ。

 6日に広島で行われた平和記念式典は、各国の主要媒体が今年も一斉に報じた。米国のAP通信やブルームバーグ通信、英国の公共放送BBCやロイター通信、フランスのAFP通信、中東の衛星放送アルジャジーラなどが記事を配信した。

 APは式典について「世界初の原爆投下の目撃者たちの数が減少する中で行われ、松井一実・広島市長は日本政府の核兵器禁止条約署名を求めた」などと現地発で書いた。

 前日の5日にも被爆者複数のインタビューを配信。この中で「平均年齢83歳以上と高齢化が進む彼らは、核兵器なき世界を求め、自らが目撃した恐怖を若者に伝えようと必死だ」と述べている。

 ブルームバーグは、新型コ…

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和田浩明

1991年4月入社。英文毎日編集部、サイバー編集部、外信部、大阪社会部を経て2003年10月から08年3月までワシントン特派員。無差別発砲事件、インド洋大津波、イラク駐留米軍や大統領選挙を取材。09年4月からはカイロに勤務し、11年1月に始まった中東の民主化要求運動「アラブの春」をチュニジア、エジプト、リビア、シリア、イエメンで目撃した。東京での中東、米州担当デスク、2度目のワシントン特派員などを経て2019年5月から統合デジタル取材センター。日本社会と外国人住民やLGBTなどの今後に関心がある。

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