肺のコンピューター断層撮影装置（CT）画像を人工知能（AI）で解析し、新型コロナウイルスによる肺炎の診断に役立てる技術の実用化が進んでいる。医師の負担軽減が期待され、医療体制維持策の一つとして有望視されるが、日本で先行するのは、中国国内外で信用情報や都市管理などのデータビジネスを手掛ける中国IT大手アリババグループのシステムだ。背景を探った。【後藤豪】

医師の負担軽減期待

　「アリババが元々持っている技術を使って、たった2日間で新型コロナに応用できた」。アリババグループの最先端技術研究を担う「アリババ・ダモ・アカデミー」の遅穎・AI医療チームリーダーはオンラインでの取材に胸を張った。

　同研究所は2017年からCT画像をAIに分析させる技術研究を進めてきた。新型コロナ肺炎は、肺に「すりガラスのような影」が観察される特徴があり、その患者がコロナ肺炎か、それ以外の肺炎かを識別する技術に応用した。最終的に診断を下すのは医師だが、AI画像診断システムがCT画像のコロナが疑われる部分に印をつけるなど、医師の負担軽減を期待できる。

　同研究所が2月以降、コロナ肺炎を含む中国の患者のCT画像約8…