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パラリンピック競技団体、半数が強化費不足 支援企業、コロナで業績悪化

国立競技場=東京都新宿区の国立競技場で2020年1月1日、梅村直承撮影

 新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期される東京パラリンピックに向け、半数を超える国内競技団体の強化費が不足傾向にあることが毎日新聞の調査で判明した。新型コロナの影響で企業業績が悪化し、パラスポーツへの支援が見通せなくなったことが要因だ。東京パラリンピックは24日、開幕の1年前を迎える。

 調査は7月、東京大会で実施される全22競技を統括する計26団体を対象に実施し、25団体から回答があった。

 東京大会に向けた運営や、強化費の確保が「不足」または「不足傾向」と答えた団体は56%に当たる14団体に上った。主催大会が中止になるなど新型コロナによる収入への影響は15団体が「大きい」か「少し大きい」と回答し、全体の6割に達した。国枝慎吾(ユニクロ)や上地(かみじ)結衣(三井住友銀行)らメダリストを擁する日本車いすテニス協会は「感染症の長期化で協賛企業の撤退の恐れがあり、合同合宿や海外遠征のめど…

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