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パラ団体、財源不足 スポンサー撤退、深刻

 24日に開幕1年前を迎えた東京パラリンピックを巡り、国内パラ競技団体が共通して頭を抱えているのは財政問題だ。新型コロナウイルスの感染拡大も一向に収束の兆しがみられない。毎日新聞が実施した競技団体向けのアンケートには、幹部や担当者の悲痛な叫びがつづられていた。【岩壁峻、谷口拓未、真下信幸】

 ある競技団体の企業スポンサー契約担当者は、企業側の一言で厳しい現実を思い知らされた。「弊社としては2021年度の金銭的な支援が厳しそうだ」

 この担当者は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が解除された6月以降に複数の企業と面談し、東京パラリンピックが延期された21年度以降の契約更新を打診した。「はっきりとは言わないが、他の企業の担当者も言外に『厳しい』とにおわせる」。契約更新の交渉は今も続いているが、見通しは暗い。

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