日本の太平洋側に接近する台風が過去40年で増加しており、東京では1シーズンあたり1.2個増えていたと、気象庁気象研究所が分析結果を発表した。接近する台風はより強くなった上、移動速度は遅くなっていたという。

　気象研によると、台風は1981～2010年で年間平均25.6個発生し、うち平均11.4個は日本の気象台などから300キロ以内に中心が近づいている。

　1980～2019年の観測データを統計学的に処理したところ、19年までの後半20年間に東京に接近する台風は1シーズン平均2.35個で、前半20年間に比べ約1.5倍だった。これを増加率で分析し直すと、40年間で1.2個増えたことになるという。

　勢力が強い中心気圧980ヘクトパスカル未満の台風に絞ると、後半20年間の東京への接近数は前半の2.5倍で、ほぼ同じ強さの台風の移動速度は、前半に比べて後半20年間では36％遅くなっていた。これにより、暴風雨などの影響を受ける時間が長くなっていたという。

　台風の接近数は、東京以外の太平洋側の地域でも同様に増加傾向だった。

　台風のルートは、太平洋高気圧の位置に大きく影響を受けるが、19年までの20年間に以前より西へ約500キロ、北へ約300キロ張り出しが強くなっており、台風のルートをより日本の太平洋側近くに押し上げていた。偏西風も北側に移動して日本の太平洋側では上空の西風が弱まったため、台風の移動速度が遅くなったとみられている。

　気象研の山口宗彦主任研究官は太平洋高気圧の張り出しについて「地球温暖化に加え、ラニーニャやエルニーニョなど海面水温が周期的に変動する『気候の内部変動』が影響している」と話す。地球温暖化で台風の移動速度が遅くなるという指摘もあり、今後要因の解析を進める。【三股智子】