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点字毎日 特集 パラスポーツ、細る強化費~東京大会まであと1年~

 1年延期となった東京パラリンピックに向け、半数を超える国内競技団体の強化費が不足傾向にあることが毎日新聞の調査で判明した。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、企業業績が悪化し、パラスポーツへの支援が見通せなくなったことが要因だ。

 調査は7月、東京大会で実施される全22競技を統括する計26団体を対象に実施し、25団体から回答があった。東京大会に向けた運営や強化費の確保が「不足」または「不足傾向」と答えた団体は56%に当たる14団体に上った。主催大会が中止になるなどコロナによる収入への影響は、15団体が「大きい」か「少し大きい」と回答し、全体の6割に達した。スポンサーについては、約3割にあたる8団体が2021年度で協賛企業が「減少する」と見込み、「増加する」と答えた団体はゼロだった。

 日本身体障がい者水泳連盟は、21年度の収入が最大で4000万円の減額となる見通しを示した。20年度は16社のスポンサーと契約し、更新交渉を続けているが、最悪の場合、4割近い6社の離脱を想定しているという。一般企業の売上高に当たる経常収益は、20年度当初予算で計約2億4000万円。実に15%超の収入を失う可能性がある。広報担当者は「衝撃は大きい。東京大会に向けた強化活動に支障をきたさないことが重要…

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