原発事故前線基地、福島「Ｊヴィレッジ」（その２止）　人つなぐ灯、絶やさぬ

　＜１面から続く＞

コロナで五輪延期、苦難の「Ｊヴィレッジ」　賠償金頼み、脱却目指す

　東電が約１３０億円かけて整備し、福島県に寄付されたＪヴィレッジ。県、東電、日本サッカー協会などの出資で設立した運営会社が、施設所有者となった県の外郭団体「県電源地域振興財団」に年間１億円余りの賃借料を支払う運営形態となった。その運営を支えたのは、東電や重工メーカーから運営会社への年間２億円を超える協賛金だった。

　だが、２００８年のリーマン・ショックのあおりなどで協賛金は１億数千万円まで減る。「運営形態を改めないともたない」と、運営会社副社長だった高田豊治さんは１０年に県幹部に直談判した。幹部は県議会との約束を盾に渋ったが、「全国から憧れて練習に来る子どもたちがいる。福島の宝物である施設をもっと評価してほしい」と説得を続けると、傾きかける。しかし、翌年の大地震と原発事故で話は立ち消えとなった。