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インタビュー・最前線

エイチ・ツー・オーリテイリング 荒木直也社長 百貨店、デジタル融合

エイチ・ツー・オーリテイリングの荒木直也社長=大阪市北区で、菱田諭士撮影

 <週刊金曜経済 Kin-yo Keizai>

 電子商取引(EC)大手やショッピングセンターとの競合に加え、新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛とインバウンド(訪日外国人)消失で苦境に立つ百貨店業界。ウィズコロナ社会を見据え、ビジネスモデルをどう変えるのか。阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー(H2O)リテイリングの荒木直也社長(63)に話を聞いた。【聞き手・鈴木健太、写真・菱田諭士】

 ――新型コロナの影響を大きく受け、百貨店各社は業績が落ち込んでいます。

 ◆思わぬ事態でした。4~5月は百貨店の各店舗を一部売り場を除き40日以上休業したため、業績への影響が一番大きかったです。6月以降はお客様が戻りつつありますが一進一退です。感染を避けるため移動が少ない社会になり、営業再開以降、自宅から遠い都心店の売上高は前年同期に比べて3割減。売上高の1割を占めていたインバウンド消費もほぼゼロになりました。業績がコロナ前に戻るには2年ぐらいかかると思います。

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