川崎市のベンチャー企業が、弱視向けの視覚補助装置を開発し、28日で開幕300日前を迎えた東京パラリンピックへの出場を目指す選手の支援に乗り出している。開発者は「眼鏡、コンタクトレンズに続く『第3の目』を目指す」と意欲的だ。【岩壁峻】
開発したのは、光学技術を専門とするQDレーザ(本社・川崎市)。同社は2006年に電機大手の富士通から独立し、半導体レーザーを使った顔認証システムなどを手がけている。
選手たちが利用するのはレーザー光を眼底の網膜に直接投影する技術を応用した「RETISSA(レティッサ)」という商品だ。18年から販売を開始し、富士通が日本パラ陸上競技連盟を支援していた縁から、QDレーザも19年4月にパラ陸連とスポンサー契約を結んだ。以降、視覚障害の選手に聞き取り調査をしながら改良を進めている。菅原充社長(61)によると、網膜に映像を投影する技術の製品化は世界初だという。
人間の目は、カメラのレンズに当たる水晶体で光を屈折させてピントを合わせ、眼球の底にある網膜で捉えた映像を「視覚」として認識している。眼鏡やコンタクトは水晶体の役割を補うことができるが、限界がある。そこで、レティ…
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毎日新聞東京本社運動部。1986年、神奈川県生まれ。2009年入社。宇都宮支局、東京運動部、北陸総局(石川県)を経て、2019年10月から東京運動部。現在は主にパラスポーツを担当。2016年リオデジャネイロ・パラリンピックは現地取材した。中学~高校(2年まで)はバレーボール部。身長が低かったため、中学の顧問には「スパイクは打つな」と言われて育つ。
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